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スケルトン物件と居抜き物件は何が違う?メリット・デメリットを比較

店舗開業準備
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店舗開業にあたり、物件を探す際には「スケルトン」または「居抜き」のどちらからか選ぶことになります。 今回の記事では、「スケルトン物件」「居抜き物件」とはどのような店舗なのか、それぞれどのようなメリット・デメリットがあるのかを解説します。  

「スケルトン物件」「居抜き物件」とは

「スケルトン物件」とは

スケルトンとは、骨組みや建物の骨格、構造体の内部が透けて見える様子を指す言葉です。 そこから転じて、建築の現場では建物の壁・柱・天井の骨組みをスケルトンと言うようになりました。
内装は施されておらず、コンクリートは打ちっぱなしであり、配線や配管も剥き出しとなっています。

「居抜き物件とは」

以前にテナントを利用していた店舗の内装や什器・設備が残されており、そのまま使用できる物件 です。テナントのオーナーが以前入っていた店舗と同じジャンルの店舗に貸し出したいと考えている場合、あえて設備を残して居抜き物件としていることがあります。

スケルトン物件のメリット・デメリット

スケルトン物件のメリット

(1)内装デザインが自由にできる
スケルトン物件は内装が何もない状態から店舗のデザインをするため、内装のデザインを自由にできます。床や壁の材質、照明の種類なども好みにできるため、統一感のある内装に仕上げることも可能です。什器の配置も自由にできるため、スタッフやお客様が利用しやすい導線にしたいなど、こだわりの店舗に仕上げることもできるでしょう。
(2)設備のメンテナンスがしやすい
使用する設備を自分で導入するため、メンテナンスや交換の時期が把握しやすくなります。万が一設備が故障した場合でも、保証書や説明書も揃っているため、保証期間内であれば費用をかけずに修理・交換してもらうことも可能です。

スケルトン物件のデメリット

(1)開業費用がかかる
床や壁の工事や、水回り・電気配線の工事など、全てをゼロからおこなわなければならないため費用がかかります。また、店舗デザインをデザイナーに依頼する場合はその分の費用も必要となります。スケルトン物件を選択した場合、開業費用が多く必要となります。
(2)開業までに時間がかかる
店舗にそのまま使用できる什器や設備が無く、ゼロから工事をおこなうため、開店準備に必要な期間は長くなります。内装の構想から引き渡しが完了するまで、おおよそ3ヶ月〜半年の期間が必要となるため、開店準備期間に余裕を持つ必要があります。
(3)退去時に現状回復費用がかかる
スケルトン物件は、退去の際に店舗を借入時と同じ状態に戻す「原状回復契約」となっていることが多いです。その場合は内装や設備の解体・撤去工事が求められ、工事費用が必要となります。必ず契約前に退去時の取り決めについても確認するようにしましょう。

居抜き物件のメリット・デメリット

居抜き物件のメリット

(1)開業費用を抑えることができる
以前にテナントに入っていた什器や設備を安価で、もしくは無料で貰い受けることができます。店舗の開店にあたって自分で用意しなければならない設備が減るため、開店費用を大きく抑えることができます。
(2)開店までの期間が短くて済む
以前入っていたテナントの水回りや電気配線、ガス設備などをそのまま使用するため、工期を大幅に短縮できます。開業準備の工事中もテナントの家賃は発生するため、工期が短くなれば店舗を早くオープンでき、収入を得ることができます。

居抜き物件のデメリット

(1)店舗のレイアウトを自由にできない
壁や床の素材、電気や水回りの配線・配管は以前の店舗のものを使用するため、店舗のレイアウトを自由にできません。事前に什器や設備の配置をよく確認しないと、スタッフやお客さんの導線に支障が出る場合もあります。
(2)設備の管理がしにくい
以前のテナントから引き継いだ設備は説明書や保証書が無かったり、購入時期が不明であったりすることが多いです。見た目は綺麗であっても、交換の時期が迫っている場合もあります。開店後すぐに設備が故障した場合でも修理保証を受けるのが難しく、購入し直しで新たに費用がかかることもあります。

まとめ

スケルトン物件とは

内装は施されておらず、コンクリート打ちっぱなしなど、建物の壁や天井が剥き出しの状態の物件。ゼロから水回りや電気配線の工事をするため店舗デザインを自由にできるが、その分開店費用が高額になり、工期も長くなる。

居抜き物件とは

以前テナントに入っていた店舗の設備や什器が残された状態の物件。以前のテナントの水回りや、電気配線をそのまま使用するため、店舗デザインを自由にすることはできないが、その分開店費用を抑えられ、工期も短くて済む。スケルトン物件にするか居抜き物件にするかを選ぶにあたっては、店舗デザインや開店費用など、自分がこだわりたい・譲れないポイントを明確にすることが大切です。

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